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2017年10月6日
【コラム】五輪とスポンサー

五輪シリーズ第5弾の今回は、
五輪のスポンサーについて紹介したいと思います。

莫大なお金がかかる五輪には、
スポンサーからの援助は欠かせないものです。

また、企業にとっては、
全世界で放送されるオリンピックはまたとないビジネスチャンスにもなります。
国際五輪委員会と、そのスポンサーは、
どのようにwin-winの関係を築いているのでしょうか。

 

 

五輪とスポンサー

今では当たり前のように展開されている五輪でのスポンサー活動ですが、
この制度はいつからはじまったのでしょうか。

実は、その歴史は浅く1976年のモントリオール五輪で初めて
スポンサー制度が導入されました。

その後、1984年のロサンゼルス五輪で「1業種1社」の方針を決めるなど、
体系的になったと言われています。

ロサンゼルス五輪は、五輪が商業主義になるきっかけの大会であるとも
言われており、大会組織委員長であった敏腕の経営者である
ピーター・ユべロスが今まで赤字を垂れ流していた五輪の黒字化に成功しました。
その収益のためにスポンサーを利用しました。

 

五輪TOPスポンサーとは?

五輪の最高位のスポンサーをTOPと呼びます。
これは、「THE OLYMPIC PARTNER」の略で、
TOPスポンサーは各大会の組織委員会が定めるスポンサーとは異なり、
全世界で五輪を用いてプロモーション活動を行うことができます。

現在、TOPスポンサーは13社あり、そのうち日本からは、
TOPスポンサーとしてパナソニック、ブリジストン、トヨタの3社が名を連ねています。

2020東京五輪のゴールドスポンサー(組織委員会が定めるスポンサー)には、
アサヒビール、明治、リクシル、アシックスなどの15の企業がスポンサーをしています。

TOPスポンサーの協賛金額は明らかにされていませんが、
報道によれば(NIKKEI STYLE, 2017年9月14日の記事より)、
トヨタは2015年から2024年までの10年契約で、
1000億円以上の協賛金を支払っていると言われています。

 

五輪とスポンサーの今後

五輪におけるスポンサー収入は、
放映権収入と並んで収益の大きな柱の一つと言えるでしょう。
このスポンサー収入を守り続けるためには、
五輪が「スポンサーをする価値のある大会」であり続けなければなりません。

今のように巨額の協賛金を得られるのも、
五輪がオリンピズムの理念を大切にして、
その価値を守り続けてきた結果であると言えます。

健全に大会を運営していくためにも、
企業とwin-winの関係を作り続けるためにも、
五輪の持つ価値について再確認し、それを伝え続けていく必要があります。

 

 

【関連コラムはこちら】

近代五輪

2020 東京五輪①

2020 東京五輪②

嘉納治五郎と五輪

 

 

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・引用参考文献
ダイアモンドオンライン:オリンピックの存在意義とは
http://diamond.jp/articles/-/24408?page=3
2020東京オリンピック:スポンサー一覧
https://tokyo2020.jp/jp/organising-committee/marketing/sponsors/
NIKKEI STYLE:産業の変遷映す五輪スポンサー TOPの日本勢は3社
https://style.nikkei.com/article/DGXMZO20884860X00C17A9UP1000?channel=DF220420167274