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2017年10月6日
【コラム】スポーツ用品

今回は、スポーツ庁のスポーツ市場拡大のための政策の一つ、
「スポーツ用品」について考えたいと思います。

 

 

日本のスポーツ用品メーカー

日本人の技術力の高さを生かし、
世界で活躍しているスポーツ用品メーカーが日本には数多く存在します。

世界で一番有名な日本のスポーツ用品メーカーといえば、
間違いなくアシックスでしょう。
アシックスは、2016年の世界のスポーツメーカー
売り上げランキングで7位にランクインしています。

ちなみに、世界1位は元々アシックスの輸入代理店であったナイキで、
世界2位にはアディー・ダスラーさんが作った
アディダスがランクインしています。
アディー・ダスラーと喧嘩別れした兄、ルドルフ・ダスラーが
創設したプーマは8位のランクインです。

そんな有名ブランドたちと肩を並べているアシックスですが、
最近は海外での売上がほとんどで、日本の売上のシェアは減少しつつあります。

なぜ、アシックスは日本ではなく世界に目を向け始めたのでしょうか。
日本のスポーツ用品メーカーの市場規模やそれを取り巻く環境をみてみましょう。

 

日本のスポーツ実施率

超高齢社会かつ人口減少社会である日本。
人口は減少していますが、スポーツ実施率の増加に
国を挙げて取り組むことにより、
スポーツ人口を増加させようとしています。

2012年に策定されたスポーツ基本計画では、
現在、40.4%しかない週1回のスポーツ実施率を
2021年には65%までに引き上げようとしています。

具体的には、健康増進のための運動奨励や、
障害者のスポーツ環境の整備、女性のスポーツ奨励等を行い、
その引き上げを目指しています。

このスポーツ実施率の引き上げこそが、
日本のスポーツ用品の市場規模を大きくする一番の近道なのです。

 

日本のスポーツ用品のこれから

先ほど述べたように、日本ではスポーツ実施率を上げ
スポーツ人口を増やすことによって、
スポーツ用品市場の活性化をはかろうとしています。

スポーツ実施率を上げるメリットは、これだけだけではありません。

スポーツ実施率を上げることによって、
スポーツによる健康管理の側面から近年注目されている、
一部のヘルスケア 関連市場もスポーツ用品産業として
組み込まれることが予想されます。
それに伴い、スポーツ用品市場の規模拡大にも繋がります。

また、高齢者のスポーツ実施を促し、
健康保持を促進することで今後の国の医療費などの負担も減るでしょう。

スポーツ実施率を上げることは、
スポーツ用品市場を拡大することだけではなく、
様々なメリットをもたらせてくれるのです。

 

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・引用参考文献
ビジネスIT,(http://www.sbbit.jp/article/cont1/33158)
スポーツ庁(2016),スポーツ未来開拓会議中間報告 http://www.meti.go.jp/press/2016/06/20160614004/20160614004-1.pdf