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2018年02月7日
【コラム】数字でみるフィットネス業界

今回は経済産業省が発表している資料を参考に、フィットネス業界を分析してみたいと思います。
(参考資料:平成27年「特定サービス産業実態調査報告書 スポーツ施設提供業編」http://www.meti.go.jp/statistics/tyo/tokusabizi/result-2/h27/pdf/h27report25.pdf)

フィットネスクラブ利用者数の増加

フィットネスクラブの利用者数は、年々増加傾向で推移しています。
特定サービス産業動態統計で平成15~26年のフィットネスクラブ利用者数(前年比)の動向を見てみると、平成15~22年までは、順調にプラスの伸びを続けています。

震災が発生した平成23年は前年比-1.5%になりましたが、平成24年は前年比+8.7%と大幅に増加しました。
平成26年は3年ぶりにややマイナスになっているものの、今後も増加していくと予想されます。

 

利用者1人当たり売上高減少

次に、フィットネスクラブへの支出額について見ていきたいと思います。
実は、フィットネスクラブ利用者1人当たり売上高、つまり利用者がフィットネスクラブに使うお金は減少しています。

その原因としては、フィットネスクラブにおける1人当たりの利用回数の増加、
小規模で低価格のコンビニタイプの機能特化型施設(ジム・スタジオ型、サーキット型など)の増加、
既存事業者による様々な料金メニュー(平日限定で低価格等)の提供といった流れが考えられます。

特に平成24年はフィットネスクラブの利用者数が売上高を大幅に上回って増加したことから、利用者1人当たりの売上高が大きく減少しました。

しかし、スポーツクラブ業界の業界規模(主要対象企業10社の売上高の合計)は過去10年以上を通して増加しています。
そのため、利用者一人当たりの単価が減少しても、それを上回る勢いで利用者数が増加していると考えられます。

 

フィットネスクラブ会員の年齢別構成比の推移

次に、どのような人がフィットネスクラブを利用しているのか見てみましょう。
結論から言うと、高齢者層が増えています。

平成15~26年のフィットネスクラブ会員の年齢別構成比の推移によると、全人口の年齢別構成比の変化幅以上に60歳以上が上昇しており、会員比率が 30.3%と最も高くなっています。
このようにシニア層の割合が高まっている背景には、健康寿命という言葉もあるように、スポーツ志向、健康志向の高まりがあります。

フィットネスクラブに対するシニア層の需要が高まる中、フィットネスクラブでは、介護予防の効果に着目したサービスが活発化しています。

例えばリハビリとフィットネスの融合を目指した機能訓練施設の開設、コンビニエンスストアと連携した健康管理サービスの実施、
スポーツクラブ型のデイサービス、医療機関と連携したサービス等があり、フィットネスクラブではシニア層を意識した数多くの取組みが実施されています。

 

以上、数字の面からフィットネス業界を分析しました。
フィットネスクラブへの転職を考えている方にとって、少しでも業界研究の参考になったら幸いです。

 

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