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2017年10月4日
【コラム】日本のスポーツ界の市場環境

こんにちは!株式会社イン・ザ・ゾーンです。

スポーツ界に興味を持つ人を増やしたい、
スポーツ界をもっと盛り上げたい、
そんな思いから私たちはスポーツに関する
有益な情報をお届けするコラムを始めます。

今回は、
「日本のスポーツ界の市場環境」についてです。

日本では、2019年にラグビーワールドカップが開催、
2020年には東京五輪・パラ五輪開催、
2021年には関西でワールドマスターズゲームズの開催が
決定するなど、世界的なビックイベントが目白押しです。

これをきっかけに、日本のスポーツ界を盛り上げようという
機運が高まっています。

2015年にはスポーツ庁が設立され、
今まで散らばっていたスポーツ行政に関する管轄が統一されました。

 

日本のスポーツ市場規模

日本のスポーツ市場の規模を見てみると、
2012年時点で5.5兆円という数字が算出されています。

一方、世界に目を向けると、Plunkett Research 社の調べでは
2010年時点でアメリカのスポーツ市場の規模は4700億ドル。
日本円にすると約51兆円であり、その差は歴然です。

スポーツ庁は、この現状を打開すべく2020 年には
10.9兆円(現状の約 2 倍)、2025 年で 15.2 兆円(現状の約 3 倍)
の市場規模への拡大を目指しています。
その達成のために、6つの政策が挙げられています。

この6つについては、後日詳しく説明していくことにしたいと思います。

 

日本のスポーツ実施人口

いくらスポーツ市場規模を大きくしようとしても、
スポーツに親しむ人が増えなければスポーツ業界は盛り上がりません。

スポーツには、「する・みる・支える」など様々な親しみ方がありますが、
今回はスポーツを「する」人の現状を見ていきたいと思います。

スポーツ庁では、政策目標として
「できるかぎり早期に,成人の週1回以上のスポーツ実施率が
3人に2人(65パーセント程度)となることを目標とする」としています。

平成28年11月に行われた世論調査において、
成人の週1回のスポーツ実施率は42.5%であり、
半分にも満たないことがわかります。

スポーツをしない理由については、健康日本21の調査を見ると
「時間がないから」という回答が44%と一番多く、
続いて「仕事や家事で疲れているから」「仕事で体を使っているから」
といった理由が挙げられています。

これらの問題を解決するためには、
行政からのアプローチのみではなく、
民間からも問題の解決にアプローチをしなければならないでしょう。

例えば、今都内では24時間営業している
小型のフィットネスクラブが数多く存在します。
これは、気軽に運動をしたいというニーズに
民間の企業が応え作られたものです。

このように、官民両方のアプローチから
スポーツに触れる機会を増やすことによって、
スポーツインストラクター等の雇用を生み、
さらにはスポーツ市場を拡大させられるはずです。

そもそも、日本のスポーツは教育である
「体育」から発展を続けてきました。
そのため、日本ではスポーツ=体育のイメージが根強く残っています。

しかし体育で用いられるスポーツは、
教育のための「手段」にすぎません。
スポーツの本当の価値とは、
「スポーツそのものの楽しさ」にあります。

その「楽しさ」を広めることが、
スポーツ市場規模の拡大、スポーツ実施人口の増加に
つながるのではないでしょうか。

 

【関連コラムはこちら】
プロスポーツの拡大
プロスポーツとアマチュアスポーツ
青少年とスポーツ

 

 

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・引用参考文献
スポーツ庁, スポーツ実施率
http://www.mext.go.jp/sports/b_menu/sports/mcatetop05/list/1371920.htm
スポーツ未来開拓会議 中間報告
http://www.mext.go.jp/sports/b_menu/shingi/003_index/toushin/__icsFiles/afieldfile/2016/06/14/1372342_1.pdf
健康日本21
http://www.kenkounippon21.gr.jp/